「辞められたら困る」には実は何段階もある。

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ぼく「係長、ぼく1月いっぱいで仕事辞めるので」

係長「え？本気？」

ぼく「辞めます🙌」

係長「人足りてないの知ってるよね？」

ぼく「知ってます☺でも僕には関係ありません🙅」

係長「困るよ」

ぼく「辞められたら困る人にこんな待遇してたんですかっ！？」

係長「」

実は、「辞められたら困る人」なのに「こんな待遇」は両立する場合がある。

日本企業の多くがメンバーシップ型雇用を採用しており、本質的には丁稚奉公である。何をさせられるのか判らないのだ。この状況では、従業員は法人のただの「資源」である。代わりは幾らでも居る。

それでも「辞められたら困る」のは、端的には人海戦術だから「弾」が減ったら困るのだ。資源としての従業員運用の責任は、上司にあり、辞めたとしたら引き止められなかった彼の責任になる。故に止めようとする。

「こんな待遇」は、結論から言えば、その人の従業員としての価値に依存する。

本当の意味で「辞められたら困る」のであれば、上司は慌てて待遇改善に努めてくれる。かも知れない。が、多くの場合そこまでの権限はないのであろうから、目玉が飛び出るほどの待遇改善は期待しないほうが良い。

逆に吹けば飛ぶような中小企業であれば、社長に直談判すれば良い。

「2倍働くから報酬2倍寄越せ」と。

その人の価値が、確かに他の従業員の2倍以上なのであれば、報酬をあげてくれる可能性はあるだろう。

ただ問題は、従業員の報酬は、従業員の価値だけで決まるわけではない。

大抵の法人にとって、従業員は一人ではない。たとえ一人ひとりが安月給でも、それが20人居たら、尋常ならざる人件費となる。

ちょっと計算してみたら良い。

貴方が20万ぽっちだと思ってる給料を、毎月20人に払うことを。

400万円要るわけよ。

その給料を払うために、経営者はどれほどの苦労をしていることか。

仮にちょっと「儲け」があったとしても、それを「従業員に還元」はよほどの余裕がない限りは難しい。何故って、「来月も400万円の出費が確実にあるから」だ。

※もちろんこれは喩えで、本来は400万円じゃ済まないのだが、話を簡単にするためにこのまま行く。

儲かっても社員に還元しないのは、来月もオマエラに給料を払うためだ。経営者はそれだけのリスクとコストを日常的に払ってる。

そこを知らずして、「内部留保を開放せず、高級車を乗り回す経営者」と思うのは御目出度すぎる。